サステナビリティ
人材育成
基本的な考え方
NGKグループは、NGKグループ理念の中で「人材」を私たちが目指すもののトップに位置づけ、「社会に新しい価値を そして、幸せを」という私たちの使命の実現に取り組んでいます。教育プログラムの提供だけでなく、従業員それぞれが置かれた環境の中、事業への貢献に向けて、主体的な成長に取り組むことができる職場づくりや上司との連携にも取り組みます。
従業員向け能力開発
NGKグループは、グループビジョンで掲げる５つの変革の実現に向けて、以下のような能力、マインドを持つ人材を育成することを方針に掲げ、関係する各部門で連携をしながら施策の強化に取り組んでいます。
- 高度な知識、技術、能力を身に付け、主体的に問題に取り組む人材
- チームワークを発揮し、粘り強く成果につなげる人材
- 自律的に成長し、自身と会社を変革し続ける人材
2025度 全社育成体系図
日本ガイシは、従業員の入社時および昇格などの節目ごとに、すべての職域を対象に、また国内グループ会社も含め、計画的な人材育成を行っています。
近年は、上記に加えて手挙げ制・選択型の研修を増やし自律型キャリア形成の促進を図っています。
基幹職コンピテンシー
日本ガイシは、変革への挑戦や職場の多様性活用など、NGKグループビジョン実現に必要となる行動をより一層喚起するために、NGKグループ人的資本経営方針に基づき、「基幹職コンピテンシー（行動特性）」を定義しています。基幹職コンピテンシーは、行動評価や360度サーベイにおいて活用しています。
目的別の研修項目
高度な知識、技術、能力を身につけ、主体的に問題に取り組む人材
従業員が業務遂行に必要なマインド、専門知識、スキルを習得するための教育やトレーニングを行います。習得した内容が業務の場面で実践されるよう、上司と連携した指導や、自部門の課題解決に取り組む教育プログラムも導入します。これらにより、従業員は単に「知っている」だけでなく、実践的な「できる」スキルを習得し、主体的に問題に取り組む能力を身につけることができます。
チームワークを発揮し、粘り強く成果につなげる人材
従業員がNGKグループの理念、ビジョン、企業行動指針を深く理解することで、業務目標の達成だけでなく、仕事に取り組む意義や判断の軸を自ら考察し、納得感をもって自身の行動に落とし込めるよう支援しています。従業員一人ひとりが働きがいを感じ、会社との一体感を醸成するためには、職場内での円滑なコミュニケーションや協力関係が不可欠です。そのため、入社時や昇格時にはコミュニケーション研修を実施しています。
また、基幹職人事制度の改定により、マネジメント職を担う等級の期待役割を再定義しました。プレイヤー業務を極力減らし、組織運営と組織の成果に責任を負うことを明示しています。再定義された期待役割に基づき、マネジメント力を一層強化する教育体系の整備と充実を図っています。現在は、新基幹職制度の浸透・定着を図るべく、上位役職者から順次、新制度に合わせた研修を実施しています。それぞれの立場からチームワークの発揮に向けてチームを先導する能力を育成しています。
自律的に成長し、自身と会社を変革し続ける人材
私たちは、従業員一人ひとりが自ら考え行動し、挑戦し、活躍することで、会社がさらなる成長を実現することを目指しており、そのために従業員の意欲向上とキャリア形成をサポートする教育を提供しています。現代の働く環境は大きく変化しており、従業員が自身の価値観や特性、スキルに対する理解の上に立って、自らの役割認識とありたい姿を考察し、新たな業務への挑戦や成長に向けて前向きに取り組むことを後押しする研修を実施しています。この研修には、昇格のタイミングや、40代・50代を対象としたキャリアデザインに関する研修やセミナーなどがあり、また、必須研修だけでなく、オンライン学習やキャリアカウンセリングの拡充も行っています。
リスキル・リカレント
NGKグループビジョン実現のためには、デジタルスキルを含め、カーボンニュートラル（CN）やデジタル社会（DS）といった成長分野で活躍できるスキルが一層求められます。必要なスキルが高度化、パーソナライズ化される中、タイムリーに習得できる機会の提供が求められます。従業員の自己研鑽の一助となることをねらいに、全1万本以上のコンテンツを兼ね備えたe-ラーニングを導入、自律学習を希望する従業員にライセンスを提供しています。これまでに、のべ約700人を超える従業員がe-ラーニングを活用してリスキルに努めています。
また、2024年度には学習管理システム（LMS）を導入し運用を開始しました。当社では、必須研修や募集型研修、学習教材、e-ラーニングなど、多種多様な教育を実施しています。それらをLMSに集約することで、NGKグループ従業員への教育シェアード化を実現し、一層の自律学習が進む教育インフラの構築を目指しています。
業務遂行上の遵守事項
社会の一員として、従業員一人ひとりが理解し実践しなくてはならない内容について教育を行います。これを通して、高い倫理観を持ち、やるべきことを手抜きせず実行する人材の育成に取り組みます。業務の基本としての「安全」「品質」「環境」「CSR」については入社時と各昇格研修の機会を捉え繰り返し教育を実施し、実践につながる確実な理解に至るよう努めています。
ものづくり教育
製造業の基本である、安全・環境・品質・納期・コストを見つめ、ものづくりの伝統と精神を継承するとともに、新しい価値の創造を支える人材育成のための教育を進めています。そのために、日本ガイシの製品や技術内容を深く理解する固有技術教育と、自ら職場の改善に取り組むための意識と手法を学ぶ管理／改善技術教育を行います。固有技術教育のうちセラミック技術においては、製造プロセスに沿ったプログラムで日本ガイシのセラミック技術を学び、ものづくりの全体像を知ることで、幅広い視点で業務に取り組む人材の育成を、製造現場に対しては、作業長レベルの製造部門の従業員に対し、職場風土改善および生産性向上に必要なスキルを学ぶ機会を提供することで、製造現場のリーダーとして模範を示し、経営に貢献する人材を育成します。管理・改善技術教育では、QC、統計、および信頼性、原価や保全に関する基礎教育等により自発的に改善に取り組む人材を育成します。
デジタル人材育成
「NGKグループデジタルビジョン」に基づき、経営層を含むすべての従業員へのDX啓発、データ活用人材の育成（2030年に1,000人）、ブリッジ人材の育成に取り組みます。経験や役割に応じた階層別教育を行い、事業本部でDXの推進役となる「リーダー」、リーダーを支える「サポーター」、データ活用の考え方やプロセスを習得する「ビギナー」といった階層に分けて育成を行います。
育成施策例
- リーダー育成プログラムとして、1年間所属部門を離れ専門部署に社内留学し、データ分析やデジタル技術を集中して学ぶ
- 新入社員は入社後1年間、e-ラーニングでIT（情報技術）スキルを学ぶ
イノベーション研修
急激に変化する環境の中、SDGsや社会課題等からバックキャストし、イノベーションを起こす創造的思考や新しいビジネスを考えるポイントを学ぶためイノベーション研修を実施しています。若手リーダー層向けのプログラムでは、認識の違い、価値観の違い、それらを乗り越え、他者と協業をしながらともに創り出し、実現していくためのメソッドを学びます。また、既存の考え方や常識の枠にとらわれない、柔軟な発想力を養うことを狙いとして、ワークショップを通じて、思考の幅を広げるための手法や考え方を習得しています。イノベーション研修で出てきたテーマを実際の新規事業につないでいけるよう社内の提案制度と連携しています。
理念教育の階層別研修
NGKグループ理念をNGKグループで働く一人ひとりが理解・共感することによって、それぞれの行動や判断に落とし込むことができるよう、キャリアの節目となる入社時、昇格時には、対象者全員に研修やワークショップを実施しています。2024年度は新入社員、キャリア採用入社者、製造契約社員からの正規登用者、昇格者の530人が受講しました。
企業史教育
先人たちが築き上げた企業活動の原点を振り返ることで、価値観を共有し、自らが今後どう行動すべきかを考察するために企業史教育を実施しています。S群（主任クラス）向けプログラムでは「品質」「グローバル」などのテーマを中心に日本ガイシらしさについて深く考えさせる動画視聴による研修を実施しています。英語版動画も作成し、海外グループ会社対象の教育でも開始しています。
新入社員英語研修
グローバル人材の早期育成を目的として、2011年度から総合職の新入社員全員を対象にグローバル研修を実施しています。まずは、グローバルマインドセットと英語研修を実施し、グローバルに働くことを具体的にイメージし、グローバル環境で必要な異文化理解やコミュニケーション方法を習得します。次に希望者へは英語研修を行い、英語力だけでなく、プレゼンテーションなどの実用的なビジネススキルを、各自のレベルに応じたクラス編成で効果的に習得します。
総合職新入社員一人当たりの英語教育にかける最多時間（2024度実績）
総合職新人社員数123人のうち、最多時間受講者数114人
海外実務研修・グローバルセミナー
グローバルに活躍できる人材育成を目指し、約半年間にわたり海外のグループ会社で海外実務研修を実施しています。若手従業員のうち、海外赴任候補者を対象に、異文化環境におけるコミュニケーション能力と実務対応能力の習得を図ることを目的としています。また、海外赴任候補者含め、海外業務に携わる従業員を対象に、異文化理解を基礎としたグローバルスタンダードなコミュニケーション・マネジメント手法の習得、語学研修、各国エリアスタディなど多岐にわたるグローバル研修を実施しています。
2024年度研修実績
研修参加者数概略（延べ人数）
正規従業員一人当たり研修受講時間
正規従業員一人当たり年間平均研修コスト
資格・学位取得支援
従業員の新たな能力開発や自己成長に向けた自律的な学びと意欲をサポートするため、資格や学位の取得支援制度を導入しています。現在の業務に関連する資格はもちろん、将来のキャリアを見据えた次のステップに必要な資格や興味のある分野の能力開発につながる資格など、新たなスキル取得への挑戦を積極的に支援しています。
対象は弁護士、公認会計士、弁理士、建築士をはじめ、環境、安全衛生、品質管理、技術、各種専門、語学、IT関連など多岐にわたる500を超す資格および業務に関連する博士号と経営学修士（MBA）です。取得者には受験費用や交通費などの実費を補助するほか、難易度や有用性の高い資格にはグレードに応じて最大10万円の一時金を支給し、資格維持にかかる費用も補助します。高度な資格や学位については、学費の1/2（上限200万円）も補助します。