サステナビリティ
環境教育とコミュニケーション
環境意識向上の取り組み
NGKグループは、NGKグループ環境方針で、従業員の環境意識向上のための教育や広報活動を重点取り組み事項に掲げ、さまざまな環境教育や啓発活動を継続的に実施しています。従業員一人ひとりが環境問題に対する理解を深め、自覚を持って環境保全活動に当たることを目指します。また、高校や大学での講義など、さまざまなステークホルダーを対象に環境イベントや情報発信などを実施し、環境意識の向上に取り組んでいます。
高校での出前授業
環境汚染、貧困、戦争などの、地球規模の課題について学びの場を提供するNPO法人「愛・知・みらいフォーラム」からの要請を受けて、従業員が講師として愛知県内の学校で定期的に出前授業を行っています。授業では、企業とサステナビリティの取り組みなどを紹介し、生徒たちに自身と環境を結び付けて考える機会を提供しました。

大学での講義
幅広い経営倫理の研究と普及を支援する一般社団法人経営倫理実践研究センター(BERC)の寄付講座の講師として、また大学院講義の非常勤講師として従業員が大学で講義を行いました。これらの講義では、NGKグループの理念や企業戦略、カーボンニュートラルへの取り組みなどを学生に紹介しました。

企業に向けた情報発信
環境に関する情報発信を通じて「循環型経済社会」の構築を目指す、環境パートナーシップ・CLUB(EPOC)※では、日本ガイシがリーダーを務める分科会が、企業の環境経営に関するさまざまなテーマ(脱炭素、資源循環、生物多様性、水資源、環境関連法令など)について、年間数回のセミナーや視察を開催し、会員向けに情報を発信しています。2024年度には、セミナー3件と勉強会1件を実施しました。
環境パートナーシップ・CLUB(EPOC):2000年に中部地域の産業界が中心となり設立された任意団体、日本ガイシは設立当初から企画運営に参画、会員数は260社(者)(2025年5月9日現在)
従業員への環境教育・スキルアップ
環境専門教育
環境管理におけるコンプライアンス強化を目的に、オンデマンド形式の教材を活用した教育を実施しています。2024年度は、フロンに関する教育を約1,500名、廃棄物に関する教育を約5,500名が受講しました。今後は、請負・委託業者への展開も予定しています。
環境特別教育
例年、社外の専門家を招き、カーボンニュートラル、資源循環、自然共生をテーマに、解説や課題提起、企業の取り組み事例などを紹介し、従業員と共に考える場を設けています。
2024年12月、資源循環の取り組みの一環として、社外講師を招き、サーキュラーエコノミーに関するセミナーとワークショップを開催しました。対象は各事業部門に加え、関連する本社部門に所属する従業員とし、セミナーに続いてワークショップを行うことで、サーキュラーエコノミーに資する取り組みへの理解を深めました。

資格取得の推進
法規制等を遵守した環境保全活動を継続的に推進するため、各事業所の運営に必要な公害防止に関する管理者の能力向上に取り組んでいます。必要となる法定資格の取得にあたっては、企業として支援を行い、計画的な育成と人員の確保を進めています。
エネルギー管理士については工務部門で、特別管理産業廃棄物管理責任者など廃棄物関連の管理者については、環境部門および各事業部門において、それぞれ計画的に育成しています。
2025年3月末時点での資格取得状況(日本ガイシ)
公害防止管理者 | エネルギー管理士 | 特別管理産業廃棄物管理責任者 | 廃棄物処理施設技術管理者 | ||
---|---|---|---|---|---|
大気 | 水質 | 騒音・振動 | |||
111人 | 126人 | 35人 | 41人 | 28人 | 14人 |
eco検定の取得支援
日本ガイシは、従業員一人ひとりが、環境に関する幅広い知識と、高い環境意識を身につけることを目的として、従業員のeco検定※受験を支援しています。
希望者には参考書などの貸し出しや、受験費用の補助を行い、これまでに、日本ガイシの全従業員の約20%に当たる871人が合格しました。
eco検定:東京商工会議所が開催する環境社会検定試験で、環境問題に関する幅広い知識を問われる
eco検定合格者数
NGKエコポイント制度
日本ガイシは、従業員が会社や家庭で実施した環境行動をポイント化して、その一部を金額に換算し、各地区の自治体(環境基金)などに寄付して、地域の環境に貢献する取り組みに活用いただくエコポイント制度を実施しています。
2016年度からは、日本ガイシの名古屋・知多・小牧の3事業所と石川工場に加え、東京本部、大阪支社および各営業所にも展開しています。
NGKエコポイントの成果を寄付
「NGKエコポイント」は、従業員が前年度に取り組んだ環境活動をポイント化し、エコグッズとの交換または地元自治体への寄付のいずれかを選択できる制度です。近年は寄付を選ぶ従業員が増加しており、社会貢献意識の向上にもつながっています。寄付金は、水辺の生態調査用備品の購入や環境教育事業などに活用されています。

