サステナビリティ

環境を守る取り組み

地球温暖化防止

NGKグループでは、地球温暖化の主要因であるCO2に対して、排出削減目標を設定し、目標達成に向けた取り組みを進めています。
また日本ガイシでは、脱炭素経営の実践、協働ビジネスへの試み、政策提言と発信活動、国際連携・共働に取り組む、日本気候リーダーズ・パートナーシップ[Japan Climate Leadersʼ Partnership(Japan-CLP)]に加盟しています。

TCFD提言への賛同

気候関連財務情報開示タスクフォースのロゴマークです。

NGKグループではパリ協定以降の国や企業の動向に対して、従来以上の取り組みを検討する必要があると認識していました。まずは気候変動に対するリスクと機会の分析を行い、削減計画につなげるTCFDの取り組みに賛同することが重要との経営層の判断から、2020年2月TCFDに賛同することを表明しました。

TCFDとは、金融安定理事会(FSB)により設立された「気候関連財務情報開示タスクフォース(Task Force on Climate-related Financial Disclosures)」です。2019年6月の大阪サミットを契機に多くの日本企業が賛同を表明しました(2020年6月22日現在で276の企業と機関)。

気候変動によるリスクの管理

環境委員会で提案された行動計画を取締役会で審議し、グループの環境経営の取り組みを決定しています。さらに2019年度より、社長以下の経営層をメンバーとしたESG会議を発足し、ESGに関する重要な課題や戦略・行動計画などについて議論しています。気候変動によるリスク管理はこれらの場で議論されます。

生産活動に伴うCO2削減

NGKグループは、5カ年計画で設定したCO2削減目標の達成に向け、国内外の全生産拠点にて事業計画に沿った年次改善計画を立案・管理することにより、着実に成果を積み上げてきました。
2019年度は後半の新型コロナウイルスの影響による景気後退の煽りを受け、主要製品での需要減がありました。また新しい拠点での設備立ち上げに伴う一時的なエネルギーロスが発生するなど、CO2削減の面で厳しい状況となりました。さらに円高の影響もあり、5カ年計画達成を考慮して設定した売上高原単位の年次目標を達成することができませんでした。
一方、削減努力の可視化を目的に本5カ年計画から新たに導入した対BAU削減率については、生産拠点での着実な削減努力の結果、年次目標を達成しました。
5カ年計画最終年度となる2020年度についても、新型コロナウイルスの影響により、ほとんどの製品で大幅な需要減が予想され、5カ年目標の達成は非常に厳しい状況が予想されます。しかしながら、生産体制の回復に努めるとともに当初予定していたCO2削減対策を可能な限り実施するように努力いたします。
なお、NGKグループは将来の地球温暖化の防止を企業の最も重要な責務の一つと認識し、5カ年計画以降のより長期的な視点でのCO2削減についても検討を開始しました。これは2030~2050年を想定したもので、当社のあるべき姿とその実現に向けた方策を検討しています。

注記
環境行動計画でのCO2排出量の算定では、過去からの目標値の整合性を考慮し、下記の通り、「環境負荷の全体像」と違うCO2換算係数を用いています。
CO2排出量=Σ(各エネルギー使用量×各エネルギーのCO2換算係数)
<エネルギーのCO2換算係数>
(電力の係数の単位)kgCO2/kWh (燃料の係数の単位)kgCO2/燃料の単位
電力:日本 0.42, 米国 0.709, ベルギー 0.292, フランス 0.061, ポーランド 0.986, 南アフリカ 1.096, 中国 0.983, タイ 0.687, インドネシア 0.790, オーストラリア 1.390, メキシコ 0.741, マレーシア 0.543
燃料:天然ガス(Nm3) 2.02, 都市ガス(Nm3) 2.29, LPG(kg) 3.007, LNG(kg)2.70,軽油(L) 2.64, A重油(L) 2.677, 灯油(L) 2.49, 産業用蒸気(MJ)0.06

CO2排出量・売上高原単位の推移(NGKグループ 全生産拠点)

CO2排出量・売上高原単位の推移グラフです。2019年度には91万トンを排出。売上高原単位は、2013年度を100とすると91になりました。

売上高原単位の推移は2013年度を100として算出。

対BAU削減率の推移(NGKグループ 全生産拠点)

対BAU削減率の推移グラフです。2019年度目標の16%を達成しました。

対BAU削減率:削減しない場合の排出量に対する削減量の割合。

環境に優しいプロセスの導入

NGKグループでは、生産効率の向上や排熱の回収・利用の促進、エネルギー効率の高い設備導入などによって、生産に伴う環境負荷の低減に努めています。また、競争力強化を目指し、「新・ものづくり構造革新」の活動により、さらに進化したエコプロセスを構築していきます。

連続焼成炉 導入年代別CO2比較

連続焼成炉における、導入年代別のCO2排出量を比較したグラフです。1984年を100とした場合、2015年には31に減りました。

代表的な生産設備である連続焼成炉のCO2原単位削減推移。

CO2排出削減の方策と効果

NGKグループでは、海外での生産が拡大する中、グループ全体のCO2排出削減を図るため、海外拠点での生産の効率化に注力しています。これまで国内で実施した革新的製造プロセスの導入や設備改善、運用改善などを海外の生産拠点にも積極的に展開するほか、汎用設備を対象とした省エネルギー活動を推進し、着実に成果を積み上げています。

<CO2排出削減に向けた主要な取り組み>

区分 方策 効果(2019年度)
生産プロセスの高効率化 海外拠点での生産効率化の主な取り組み
  • 革新的製造プロセスの導入
  • 設備改善
  • 運用改善
CO2 削減効果(1.7万トン)
  • 国内 0.7万トン
  • 海外 1.1万トン
このうち
  • 生産プロセスの改善
    • 国内 0.4万トン
    • 海外 1.0万トン
  • 汎用設備の省エネ活動
    • 国内 0.3万トン
    • 海外 0.1万トン
グループ会社への省エネサポート 海外拠点での省エネ推進
  • 当社独自の省エネ事例集とガイドライン英語版を制作、海外拠点に展開
  • 本社スタッフが現地を訪問、現地従業員と共同で実施
汎用設備の省エネ活動 水平展開した主な改善
  • ボイラーの高効率化更新
  • エアーや蒸気の漏れの防止、使用量の適正化
  • 照明のLED化
  • 空調機器の更新と運転条件の適正化

Pick Up Topics

NGKスタンガーと北陸エナジスが回収した、廃棄処分となった顧客のガス開閉器の写真です。封入されている六フッ化硫黄を安全に回収した上で、リサイクルします。

グループ会社における地球温暖化防止の取り組み

NGKスタンガー・北陸エナジス

廃棄処分となった顧客のガス開閉器を回収し、リサイクルする取り組みを実施しています。この機器には、大きな地球温暖化係数を持つSF6(六フッ化硫黄)が絶縁用に封入されており、回収機器の解体時にはSF6を大気に放散させることなく全量回収しています。2019年度のSF6回収量は910kgで、CO2に換算すると約20,800トンに相当します。

NGKセラミックスポーランドで、CO2削減に向けた改善活動を進める従業員の写真です。

NGKセラミックスポーランド

2011年から生産量の大半を占める炭化ケイ素(SiC)製ディーゼル・パティキュレート・フィルター(DPF)のプロセス改善に注力しています。生産工程の中でもエネルギー使用量の多い焼成・乾燥工程に対して、さまざまな改善活動を実施してきました。名古屋事業所から水平展開された改善技術をはじめ、常に新しい改善に取り組み、CO2削減に努めています。

NGKメタルズのCO2削減に貢献した、制御装置を自動化したオイル循環システムの写真です。

NGKメタルズ

生産設備の制御システムの更新や運用改善など、積極的にCO2削減に取り組んでいます。中でも高い効果をあげることができたのが、圧延機のオイル循環システムの制御装置自動化です。取り扱いが難しいうえに起動・停止に時間がかかることから昼夜関係なく稼働させていた部分を、自動制御に更新。無駄な稼働がなくなったことで消費電力量が減り、CO2削減に貢献しました。

サプライチェーン(物流工程)でのCO2削減

日本ガイシでは、物流に伴うCO2の削減について、輸送量原単位を省エネ法の評価に則り5年度間平均で1%度/年改善することを目標に定め、積載率向上やモーダルシフトなどの削減対策に取り組んできました。ここ数年間は製品構成の変化により船舶輸送案件の減少が影響し、輸送量原単位は悪化傾向にあります。2019年度は、5年度間平均で5.1%/年の悪化となりました。

サプライチェーンでのCO2排出量を示すグラフです。2019年度には、輸送量原単位で50.8トンキロとなりました。

「グリーン電力」の導入

グリーン電力証書の写真です。日本ガイシ本社ビルの年間使用電力量の約6割に当たる電力を、外部に委託したバイオマス発電で賄っています。

日本ガイシは、環境と調和した企業活動の一環として、他社に先駆けて2002年からグリーン電力(風力、太陽光、バイオマスなどで発電される電力)を導入しています。日本自然エネルギー株式会社と「グリーン電力証書システム」に基づいた契約を締結し、年間200万キロワット時のバイオマス発電を委託しています。
この電力は日本ガイシ本社ビルの年間使用電力量の約6割にあたり、これによるCO2削減効果は年間約1,000トンと、約71,000本のスギの木の年間CO2吸収量に相当します。