サステナビリティ

環境

環境負荷の全体像

日本ガイシグループの事業活動において、国内・海外の全生産拠点でインプットされた原材料・エネルギーなどと、アウトプットされた製品・サービス、大気や水域へ排出された物質量は以下の図の通りです。

日本ガイシグループのマテリアルバランス(インプット・アウトプット)

  • (注)日本ガイシ単独のCO2排出量は、購入電力、都市ガス、LNGを対象として算出しています。
    なお、地球温暖化対策の推進に関する法律施行令(2016年5月改正)に規定されたCO2換算係数を用いた場合の日本ガイシ単独での2017年度エネルギー起源実CO2排出量は、15.5万トンとなります。
  • (注)本レポートに記載の環境パフォーマンスを表す数値は便宜上、四捨五入しているため、個々の数値を合計しても総計と一致しない場合があります。
  • (注)排出物は、産業廃棄物と有価物の合計を示します。

地球温暖化防止

日本ガイシグループでは、地球温暖化の主要因であるCO2に対して、国内・海外の生産拠点を含めたグループ全体での排出削減目標を設定し、目標達成に向けた取り組みを進めています。

生産活動に伴うCO2削減

2017年度は大規模な海外新工場の立ち上げや新製品の量産開始などにより一時的なCO2発生量の増加がありました。このため5カ年計画を見据えて設定した年次目標はハードルの高いものでしたが、全製造部門で削減対策の上積みを図るとともに、立ち上げロスの最小化に注力することで目標を達成することができました。また、削減努力の可視化を目的に本5カ年計画から新たに導入した対BAU削減率については、生産量原単位の改善に伴い、順調に推移しており、計画策定時の5カ年目標を前倒しで達成しました。

CO2排出量・売上高原単位の推移(日本ガイシグループ)

※売上高原単位の推移は2013年度を100として算出

対BAU削減率の推移(日本ガイシグループ)

※対BAU削減率:削減しない場合の排出量に対する削減量の割合

環境に優しいプロセスの導入

日本ガイシグループでは、生産効率の向上や排熱の回収・利用の促進、エネルギー効率の高い設備導入などによって、生産に伴う環境負荷の低減に努めています。また、競争力強化を目指した「ものづくり構造革新」もエコプロセスの実現に大きく貢献しており、「新・ものづくり構造革新」の活動により、さらに進化したエコプロセスを構築していきます。

連続焼成炉 導入年代別CO₂比較

CO2排出削減の方策と効果

日本ガイシグループでは、海外での生産が拡大する中、グループ全体のCO2排出削減を図るため、海外拠点での生産の効率化に注力しています。これまで国内で実施した革新的製造プロセスの導入や設備改善、運用改善などを海外の生産拠点にも積極的に展開するほか、汎用設備を対象とした省エネルギー活動を推進し、着実に成果を積み上げています。
2017年度におけるこれらの取り組みの成果は、CO2削減効果で年間約2.2万トン(削減率2.4%)に達し、その6割以上が海外の拠点で実施された改善によるものです。

汎用設備と建物の省エネ化

日本ガイシグループでは、従来から照明・空調・蒸気・工場エアーなどの汎用設備の省エネ活動に取り組んでいます。汎用設備の省エネは、共通するノウハウ情報を本社部門から各拠点に水平展開することで、効率的により大きな成果につなげています。
また、建物についても新設・更新時に大幅な省エネ・ZEB化を図っています。

資源の有効利用

日本ガイシグループは、生産プロセス改善による歩留りの向上、工程内での原材料の再使用などにより排出物の発生抑制に努めるとともに、再資源化による最終処分量の削減にも注力し、資源循環を推進しています。

生産活動に伴う排出物削減

2017年度はCO2と同じく、海外工場新設に伴う立上げなどの不利な条件がありましたが、売上高原単位は前年度から大幅に改善され、年次目標を超過達成しました。これは各工程での原料利用率と歩留の改善、工程内での再利用など製造部門の改善活動が計画以上の成果を上げたためで、多くの主力製品で生産量原単位が昨年度から大幅に改善されました。その結果、2013年度を基準とした生産量原単位の改善率を示す対BAU削減率は22%に到達し、5カ年目標を前倒しで達成することができました。

排出物発生量・売上高原単位の推移(日本ガイシグループ)

※売上高原単位の推移は2013年度を100として算出。

対BAU削減率の推移(日本ガイシグループ)

※対BAU削減率:削減しない場合の排出量に対する削減量の割合。

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