サステナビリティ

環境

環境負荷の全体像

NGKグループの事業活動において、2018年度に国内・海外の全拠点でインプットされた原材料・エネルギーなどと、アウトプットされた製品・サービス、大気や水域へ排出された物質量は以下の図の通りです。
なお、2017年度までは生産拠点のみ対象としておりましたが、情報開示拡大の観点から、2018年度から非生産拠点も対象に拡大しております。

2018年度 NGKグループのマテリアルバランス(インプット・アウトプット)

NGKグループのマテリアルバランス
  • (注)日本ガイシ単独のCO2排出量は、本レポートより地球温暖化対策の推進に関する法律施行令(2016年5月改正)に規定されたCO2換算係数を用いて算出するように変更しました。
  • (注)本レポートに記載の環境パフォーマンスを表す数値は便宜上、四捨五入しているため、個々の数値を合計しても総計と一致しない場合があります。
  • (注)排出物は、産業廃棄物と有価物の合計を示します。

地球温暖化防止

NGKグループでは、地球温暖化の主要因であるCO2に対して、排出削減目標を設定し、目標達成に向けた取り組みを進めています。
また日本ガイシでは、脱炭素経営の実践、協働ビジネスへの試み、政策提言と発信活動、国際連携・共働に取り組む、日本気候リーダーズ・パートナーシップ[Japan Climate Leaders' Partnership(Japan-CLP)]に加盟しています。

生産活動に伴うCO2削減

2018年度は新工場および新製品の立ち上げと量産開始を行う中で主要な製品で一時的な需要減が重なったため、CO2削減の面で厳しい条件となりました。このため、5カ年計画を見据えて設定した売上高原単位の年次目標を達成することができませんでした。
また、削減努力の可視化を目的に本5カ年計画から新たに導入した対BAU削減率についても、生産物量の減少が影響し、対前年で悪化する結果となりました。

CO2排出量・売上高原単位の推移(NGKグループ 全生産拠点)

CO2排出量・売上高原単位の推移

※売上高原単位の推移は2013年度を100として算出

対BAU削減率の推移(NGKグループ 全生産拠点)

対BAU削減率の推移

※対BAU削減率:削減しない場合の排出量に対する削減量の割合

環境に優しいプロセスの導入

NGKグループでは、生産効率の向上や排熱の回収・利用の促進、エネルギー効率の高い設備導入などによって、生産に伴う環境負荷の低減に努めています。また、競争力強化を目指した「ものづくり構造革新」もエコプロセスの実現に大きく貢献しており、「新・ものづくり構造革新」の活動により、さらに進化したエコプロセスを構築していきます。

連続焼成炉 導入年代別CO2比較

連続焼成炉 導入年代別CO2比較

※代表的な生産設備である連続焼成炉のCO2原単位削減推移。

CO2排出削減の方策と効果

NGKグループでは、海外での生産が拡大する中、グループ全体のCO2排出削減を図るため、海外拠点での生産の効率化に注力しています。これまで国内で実施した革新的製造プロセスの導入や設備改善、運用改善などを海外の生産拠点にも積極的に展開するほか、汎用設備を対象とした省エネルギー活動を推進し、着実に成果を積み上げています。
2018年度におけるこれらの取り組みの成果は、CO2削減効果で年間約1.37万トン(削減率1.5%)に達し、その6割以上が海外の拠点で実施された改善によるものです。

資源の有効利用

NGKグループは、生産プロセス改善による歩留りの向上、工程内での原材料の再使用などにより排出物の発生抑制に努めるとともに、再資源化による最終処分量の削減にも注力し、資源循環を推進しています。

生産活動に伴う排出物削減

2018年度はCO2と同じく、新工場および新製品の立ち上げと量産開始を行うなど不利な条件がありましたが、売上高原単位は前年度から着実に改善され、年次目標を達成するとともに5カ年目標にも前倒しで到達することができました。これは各工程での原料利用率と歩留りの改善、工程内での再利用など製造部門の継続的な改善活動の成果です。
一方、2013年度を基準とした生産量原単位の改善率を示す対BAU削減率は20%に留まり、年次目標の23%に届きませんでした。これは大幅な改善を実現してきた一部の製品の需要が一時的に減少したためであり、2019年度には一昨年並みの物量に回復する見込みです。

排出物発生量・売上高原単位の推移(NGKグループ 全生産拠点)

排出物発生量・売上高原単位の推移

※売上高原単位の推移は2013年度を100として算出。

対BAU削減率の推移(NGKグループ 全生産拠点)

対BAU削減率の推移

※対BAU削減率:削減しない場合の排出量に対する削減量の割合。