Work & Person

職種紹介Job Category

日本ガイシは、社員一人一人が社会との接点になり、顧客とともに社会を支えています。
「独自のセラミック技術により、他にない価値を生み出す」
その過程に携わる多種多様な職種の業務内容と役割をご紹介します。

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営業・管理系

営 業

新たな基盤を
具現化する方法を考える

国内営業

顧客に見積書を提出し、製品の特徴・性能について説明し、価格交渉を行います。受注後は、納期調整のフォローまでしっかり担当します。社内では、設計部門との仕様相談や、工場との納期調整、企画・管理部門との調整などを行います。市場調査、新規引き合いや問い合わせへの対応から、新ニーズへの研究、納期調整まで関わる仕事です。

海外営業

需要動向を見極め、商品系列の営業戦略を立案しています(サンプルの引き合い、直販を仕掛けていく国はどこか、など)。また、需要と各工場の生産能力から見た生産地配分、生産・在庫管理、出荷手配のフォローも海外営業が関わって担当します。扱う製品によって営業のスタイルは多少異なりますが、社内外の多くの関係者をまとめる納期調整も担当するのが、海外営業の特徴です。

管 理

日本ガイシの基盤を支える

人事

人事の仕事は大きく分けて①人事制度策定②給与管理③採用業務④社員のキャリア支援の4業務です。社員が日本ガイシで生き生きと働く制度、環境づくりを目指して、日々業務に励んでいます。また、若手社員のフォロー面談や、ローテーション制度の導入なども行っています。

法務

国内・海外契約書のレビュー、訴訟への対応、債権の回収などを行っています。また、株主総会の準備(法で定められた、株主総会で必要な資料の作成など)や、契約書に関するメールや電話の相談への対応も業務の一つです。

資材

事業に関わる各種原材料・資材の調達(国内・海外)を行っています。主な業務は、原材料調達に関しての交渉(数量、納期、価格など)や、購入ルートの設定や発注、納期フォローなどです。また、複数購買化や地産自消を狙った新規原料(サプライヤー)の提案も行っています。

財務・経理

各事業部の予算担当者のフォローをしながら、全社の予算を編成します。また、月次・四半期で予算と実績の進捗状況を管理しています。他にも、設備投資の担当者に対し、投資回収などの経済性の試算を行ったり、機関投資家や証券会社のアナリストに対し、決算の内容や今後の見通しを説明する業務があります。

技術系

技術系

時代のニーズに応える先進のものづくりで、
世界に新しい価値を提供する

研究開発

長期的な視点で市場ニーズを捉え、セラミックスを活用した新技術・新製品を開発しています。商品化において必要となる製造条件の選定に向けて、性能や製造安定性を高めるための実験を行います。また、学会などへ参加し、新しい用途および新技術の探索も行っています。

製品設計

セラミック製品や産業機器装置のカスタマイズ設計を行います。国内外の顧客対応(仕様打ち合わせ・技術問い合わせなど)を行うため、技術営業に近い業務も担当します。開発では、製品性能の予測や評価を行い、客先要望や市場動向、技術トレンドに合わせて、開発方向を検討し決定しています。

製造技術開発/設備設計

「より良いもの」を「より早く」つくるべく、製造工程の改良に取り組みます。量産設備改善のための実験、結果の検討、および原因の分析を行っています。また、国内・海外の工場に対して、生産ライン各工程の設備・条件の改善を行い、案件によっては海外の新ラインの立ち上げ(能力の確認や品質の確認)にも携わります。

生産管理

生産拠点(工場)が、より良い製品を効率よく生産するためのサポートを行っています。具体的な業務は、①需要に即した生産配分の調整②拠点の技術改善(コストダウン)の推進③拠点の困りごとの解決④拠点の業績や原価の把握、です。海外拠点と一丸となり、生産性・歩留の向上、品質課題解決のための作戦を立案し、実行しています。

品質保証

既存製品の品質維持・向上のための体制改善や、新規製品に向けた品質体制構築の支援をしています。
要求仕様に合う製品となっているかを分析・監視するとともに、製品問題が発生した場合にはお客様への窓口ともなります。
海外のお客様への対応や、海外生産拠点の品質状況の把握・支援が必要となるため、海外との関わりも多い職種です。

情報システム

情報システムの業務は、大きく分けて①システムの日々の運用②社内データ・システムの立ち上げと改善の2点です。①では、受注・発注・購買といった、中心的なシステムを止めないように監視、更なる改善を行い、蓄積されたデータを通常業務にどう生かすかを検討しています。②では、国内のグループ会社全てのデータ・システムを統一するなどの改良や、新工場のシステムの運営、生産管理を担当しています。

知的財産(特許)

法制度や特許事務所の弁護士の知見を元に、研究の成果物や自社技術をどこまで特許化するか、検討しています。講習会に参加し、法律のアップデートや、特許庁との審査応答も業務の一つです。

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