FUTURE FORWARD

日本ガイシの未来を支えるキーワード

未来を見据えもう一歩先へ。
時代のニーズを見越して、
新しい可能性に挑み続ける。
日本ガイシが未来に突き進むための
キーワードを紹介します。

2050年の社会は
どのようなものになるのだろう──。
世界はさまざまな面で大きな変化の局面を迎えています。
私たちは1919年の創立以来SDGs的発想を持ち、
未来に向けての社会課題を解決に導くことで成長してきました。
日本ガイシは、美しい環境を守り、より豊かな未来の暮らしのために、
社会を支える新しい可能性に挑み続けています。
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はじまりは#がいしの破片

国内の電力普及という
社会課題を解決するために生まれた企業

電力が普及しはじめた当時、電力を安全かつ安定的に届けるために高電圧に耐える「がいし」はアメリカの輸入品に頼っていました。「特別高圧がいしを国産化し、未来の日本の発展を支えたい。」という使命のもと、アメリカから持ち帰られた1片のセラミックスを手掛かりに、高電圧に耐えるがいしの研究開発がはじまり、これが発端となって1919年に日本ガイシが設立されました。

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さまざまな可能性を秘めた#セラミックス

100年以上磨き続けてきたセラミック技術が競争力の源

「セラミックス」と聞いて何をイメージしますか?セラミックスは熱に強く摩耗が少ないなどさまざまな優れた特性を持っています。その特性を生かすことで、たくさんの製品をつくりだし、電力業界、自動車業界、電子部品業界や産業用装置業界など数多くの業界で活躍しています。がいしの生産で培った独自のセラミック技術で、世界に新しい価値を提供しています。

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No.1でオンリー1の#価値創造エンジン

社会課題の解決を目指し、
未来を支える新しい事業や製品を生み出す研究開発

「地球環境に貢献する商品を」という想いが、他社に真似できない日本ガイシ独自のセラミック技術を発展させてきました。エネルギーの未来を明るく、地球環境と社会のこれからを支え、先進技術の次を拓いていく。このような想いを胸に、日々セラミック技術を磨き続けることで、高品質で多彩な製品群を開発し、多くのオンリー1製品やNo.1製品を世界へと展開させてきました。これからも時代のニーズに応えるための新しい技術の開発、未来事業の核となる新製品の開発に⽇夜挑み続けていきます。

Fine Points

New Value 1000
2030年に新事業化品売上高1,000億円以上を実現する「New Value 1000」を掲げ、将来有望な開発テーマに対して重点的に経営資源を投じ、新製品・新規事業の創出に挑戦しています。
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#グローバル展開

日本ガイシが目指すのは世界シェアナンバーワン

1970年代にアメリカとヨーロッパに進出して以来、世界規模で事業を拡大し、海外売上高比率が75%を占めるグローバル企業に成長しました。国内外にグループ会社が多く、連結会社45社のうち30社が海外、また従業員数も約2万人のうち6割が海外の従業員です。将来的な働き方として、国内で経験を積んだのち、海外のグループ会社に数年赴任し経験を積むことも可能です。海外赴任者は増加傾向にあり、200人以上の社員が海外に駐在して活躍しています。グローバルに活躍したいと考えている方は、若手でも十分にチャンスがあります。

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#サステナビリティ

社会基盤を支え、環境保全に貢献できる製品を

日本ガイシの「環境貢献製品」は、大気や水の清浄、省エネや新エネ普及など地球環境への負荷を低減することに役立っています。2020年度の環境貢献製品が売上高に占める割合は59%。自動車排ガス浄化用セラミックス『ハニセラム』『DPF』は大気汚染防止に、また『NAS電池』は風力発電や太陽光発電といった再生可能エネルギー普及に貢献しています。

目標60%増
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#Road to 2050

私たちが取り組む社会課題は“カーボンニュートラル”と“デジタル社会”

自然環境と人間が共生する「カーボンニュートラル」、安全で便利・快適で健康に暮らせる「デジタル社会」関連を注力分野と位置付け、これらの関連製品が2050年には当社売上の80%を占めることを目指し、新たな成長に向けて挑戦を始めています。

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#“モノ”だけではなく“コト”

product as a serviceに向けた取り組みを加速

従来はCO2を減らす製品を販売していたのに対し、CO2排出量削減自体を提供できるようビジネスを変え、新しい価値を生み出していくことを目指しています。NGKグループは岐⾩県恵那市に、地元⾃治体などと連携して地域新電⼒会社「恵那電⼒株式会社」を設⽴し、 ⻑時間⽤途に強みのある⼤型蓄電池「NAS®電池」を、ただ“モノ”として売るのではなく、再⽣可能エネルギーを需給に応じて充放電するシステムとして提供しました。エネルギーの地産地消や地域電源のレジリエンス(回復力、弾性)の強化を実現する“コト”へと変えて、新しい経済的価値を生み出していきます。

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